❏ダイバーシティの確保

 2016年、東洋大学は男女共学100周年を迎え、その記念事業の実行委員長を務めました。その事業を単に男女共学や、女性活躍ではなく、「ダイバーシティ」として位置づけました。
 この事業の中で、女性活躍インデックスを開発し、2017年以降、毎年、女性活躍の法人ランキングを公表しています。

⇒2‍0‍1‍6年度には男女共学100周年記念事業を成功に導き、各種メディアで取り上げられた「女性活躍インデックス」の策定を主導しました。本学のダイバーシティの実現にも尽力しており、このたびの推薦人にも、女性5人、外国籍教員2人が加わっています。
(推薦理由書5より)

          高橋豊美代表推薦者

【女性活躍インデックス】

2019年9月3日、片山さつき大臣を招いてランキング2019を発表

片山大臣と、福川総長、安齋理事長、油井常務理事、松原。

❏「記者発表会に来賓として招かれた片山さつき男女共同参画担当相は「女性の場合は仕事と生活の両立のニーズがあるので、合理的に仕事の時間を調整して自分の利便性があるところに集中できる」と述べ、女性活躍推進が企業の生産性向上を後押しし、長期的な成長につながると指摘した。」
⇒ヤフーニュース

❏女性活躍インデックスによる女性活躍推進企業ランキング2019を公表
2017〜2019の優秀企業を顕彰しました。最優秀賞は、株式会社ローソン、福川総長から賞状が渡されました。


⇒東洋大学HP

❏日本経済新聞が、ダイバーシティ研究グループを特集

日本経済新聞(2019年4月24日)
 東洋大学の「ダイバーシティ研究グループ」は記号の女性の活躍度合いをっ評価する指標「女性活躍インデックス」を開発。2017年から法人ランキングを毎年公表している。・・「多くの女子学生に就職先選びなどで、このランキングを参考にしてほしい」と、研究グループ代表を務める松原聡副学長は語る。(記事中の松原コメントは以下)
現状を見ると、女性活用の動きは一部の積極的な企業に限られている。しかし、人口減少時代を迎え、女性の労働力を生かさないと日本経済は立ちゆかない。男女の育児休業取得率がともに100%になるような社会に変わらないと、本当に女性参画社会に変わったとは言えない。ランキングに刺激を受け、企業の取り組みが加速すればいいと思う。
 多様性は、性別や国籍、障害の有無といった事柄に限ったことではない。例えば、日本の大学生の平均年齢は20歳前後なのに対し、欧米の大学では26歳前後と大きな開きがある。年齢や職業経験の有無も多様性のひとつだ。
 大学が、社会に対して多様性の確保を問いかける以上は、大学自体も自らの多様性が社会から問われていると考えている。

【男女共学100周年記念事業】

吉野作造が民本主義を唱えた1916年は、東洋大学が初めて女子学生を受け入れた年である。この年まで、本学をはじめすべての日本の私立大学が男子大学だったことに思いを馳せたい。
 100年前、社会における大きな問題の一つとされていたのは、男女の性差にもとづく差別や格差であった。現代においては、これに加えて、国籍、年齢、障害の有無などの差別、格差も解決すべき課題とされている。ダイバーシティ(多様性)の尊重が求められているのである。100年間、女子学生の受け入れをきっかけに男女共同参画の先頭を走ってきた東洋大学が、ダイバーシティを重んじ、志向する大学として、新たな一歩を切ることになる。
 これは、日本、ひいては世界のダイバーシティを実現していくための、大学としての使命であると考える。

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